華頓経済研究院はこのほど、開催された2021年中国上位100都市全面的発展戦略シンポジウムで、正式に「2021年中国強市ランキング」を発表した。

　ランキングはGDP総量ランキングの上位110位の中核市及び以上の都市を年間候補都市として、そのハード経済指標（重み：0.618）とソフト経済指標（重み：0.382）の総合評価によってランキングし、上位100位を年間トップ100都市として選ばれた。ハード経済指標はGDP、貯蓄と財政からなり、ソフト経済指標は環境、科学・教育、文化と衛生からなる。

　当ランキングによると、2020年、中国強市のトップ100はあわせて71兆8100億元のGDPを実現し、全国GDPの70.68%を占め、上位2位は北京、上海であり、3位から10位までの順位は深圳、広州、杭州、南京、蘇州、成都、武漢、無錫である。濱州、宜賓、寧徳三都市は初めてトップ100都市入り、焦作、大慶、湛江三都市はトップ100から脱落した。

　各省間から見ると、江蘇省の13の都市はすべて入選され、入選率と総合実力が各省の先頭に立つ。常州市は第26位、ハード経済実力が全国19位、ソフト経済指標が全国54位。